カテゴリー別アーカイブ: ウェブ記事

先生が生徒の足を洗う!
韓国・聖地中高等学校の不思議な行事

三品純 By 三品純

※写真は聖地そんち中高等学校HPより

近くて遠い国、どこかおかしい妙な国、それが韓国。「国会での乱闘」「反日デモ」「受験」などのシーンで奇行が報じられることがある。日常の学園生活でも風変りな行事が存在しているので紹介しておこう。ソウル市江西区にある聖地そんち中高等学校の「弟子愛足洗活動」だ。同校は一般の中学・高校ではなく「代案学校」に分類される教育施設だ。代案学校は、日本で言えばフリースクールに近い制度で、既存の学校教育とは異なる「オルタナティブ教育」を実践している。このため教育内容も独自性が強まるのは当然だろう―――― にしても弟子愛足洗活動はユニークすぎやしないか。

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てるみくらぶで浮上した宗教団体
「大星教会」とは何か?(後編)

三品純 By 三品純

「♪ 愛、それは甘く 愛、それは強く♪」

宝塚歌劇団の『ベルサイユのばら』の劇中歌『愛あればこそ』が太極殿(神殿)に響き渡る。4月29日に開催された大星教会「開祖副開祖記念祭」の式典の一幕。教会の開祖・宇津木うつぎ正善まさよしのひ孫で元宝塚歌劇団の鞠村まりむら奈緒なお氏が熱唱している。
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自由同和会四條畷支部の隣(?)
にある謎のトトロの館

By 鳥取ループ

大阪府四条畷しじょうなわて市の田原台たわらだいというところに、「トトロの館」と言われる物件がある。その名の通り、コンクリートによる「猫バス」と「トトロ」の造形物があり、非常に目立つ建物だ。
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てるみくらぶで浮上した宗教団体
「大星教会」とは何か?(前編)

三品純 By 三品純

今年3月に発覚した旅行代理店「てるみくらぶ」の経営破綻は、多くの人が知るところだろう。およそ9万人もの旅行者に影響が及び「旅行先のホテルで突如、宿泊を拒否された」「航空券が発券してもらえない」といったトラブルがツイッターなどSNSを通じ瞬く間に広まった。

てるみくらぶの経営実態が報じられた最中のこと。同社の益永高吉元会長、山田千賀子元社長がある宗教団体の信者であることも囁かれた。

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部落探訪(29)神奈川県川崎市
宮前区馬絹矢中

By 鳥取ループ

今回訪れたのは、かなり都市化が進んだ部落である。1934年の時点で世帯数は21、部落名は「矢中」。現在の川崎市宮前区馬絹まぎぬが該当する。周辺地域は「宮崎台」との呼称もある。

ただ、都市に埋もれた部落であっても、大抵は様々な形でその痕跡を見ることができる。

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データから見た朝鮮学校(後編)

By 鳥取ループ

朝鮮学校が朝鮮総連、さらには北朝鮮本国と関係があるのか? 大阪朝鮮高級学校の生徒の保護者の声から読み解くと、答えはYesである。

大阪府・市による補助金打ち切りについて、総連や本国との関係にからめて感想を問われた保護者の反応は大きく2つに分かれる。1つは「総連や本国と関係があるのは事実だから仕方がない」で、もう1つは「総連や本国と関係があるがそれがどうした」といったものだ。一方、総連や本国との関係を否定する声は全くと言っていいほどない。つまり、保護者の認識では学校と総連や本国は切っても切れない関係だということなのだ。
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「日本会議許すな」の大合唱!
ところが「会員増でした(笑)」

三品純 By 三品純

菅野完氏の『日本会議の研究』に端を発した日本会議批判本が活況だ。同書のヒットを受け、刊行された類似本はざっと10冊。東京地裁が今年1月、『日本会議の研究』に対し販売差し止めの仮処分を下したことに加え、森友学園・籠池元理事長が同団体の元会員だったことも関心を高めた。

主要な関連本を読む限り、ネット上でも確認できる内容で目新しい情報というわけではない。護憲派・左派の意思表明、あるいは「青年の日の主張」といった性質のもので要するに「保守反動はケシカラヌ」というわけだ。
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「ネットの電話帳」裁判
サイト側が敗訴で控訴へ

By 鳥取ループ

※画像はネットの電話帳の1日のアクセス数の推移。

ネットで電話帳を検索できるサイトとして、知る人ぞ知る「ネットの電話帳」。2015年8月14日、そこに掲載されている電話帳掲載情報の削除を求めて京都地裁で提訴されていたのだが、2年近くたった先日の4月25日、ようやく判決が下された。
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日本会議、森友学園…
元解放同盟員・菅野完に
メディアが忖度!?(後編)

三品純 By 三品純

本題に入る前に奈良の同和行政について若干、触れておこう。前回は川口県連と山下県連について説明した。多くの人のご記憶に新しいだろう「奈良市部落解放同盟員給与不正詐取事件」、通称“ポルシェ中川事件”の中川昌史まさふみ氏は川口県連派だ。興味深い現象を紹介しておこう。2012年10月、奈良県と部落解放同盟奈良県連合会(川口県連)の間で開催された「人権施策調整会議に関する協議」の席上、こんなやり取りがあった。連合会側が公共事業の低価格競争、ダンピング防止策について奈良県公共工事契約課に問うた。奈良県の公共事業は、事前に非公表の予定価格が漏れ談合につながっていたことから、予定価格の事前公表に制度変更。連合会側はこれに反発し、見直しを求めた。

すると県側はこう説明した。

「県内において談合事件が発生し、競争入札妨害罪で逮捕者が出た。このため事前公表は継続する」

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