アンチ個人情報保護⑦ 電話番号のタブー

アバター By 鳥取ループ

住所でポン! はグーグル・ストリートビューと同様に、個人情報保護が声高に叫ばれる社会への強力なアンチテーゼとなった。かく言う筆者は、先述の高木浩光氏に対してツイッターで「住所でポンには何も言えんだろう」とからかってみたら、案の定彼は何も反論できずに筆者をブロックしてしまった。

グーグルで個人名で検索すると、高い確率で住所でポン! が出てくるようになった頃には、様々なところで住所でポン! が話題になり、「個人情報」に敏感な人々が騒ぎ始めた。ツイッターでは「「住所でポン!」というサイトに自宅の住所が無断掲載されていました。警察や消費者センターは、犯罪として認定されていないから、もっと苦情や署名が集まらないと動けないそうです。皆さんの住所も掲載されている可能性が高いので、確認してください。法の改正のために、RTよろしくお願いします。」というツイートが万単位で流れた。しかし、今となっては鳴りを潜めている。

個人情報保護という観点では、前に説明した通り一度市販された電話帳データは原則規制対象とならないことが個人情報保護法と施行令で定められている。旧法の施行令によれば、「編集し、又は加工することなく」利用することが条件となっていた。この、「編集・加工」についてどう解釈するべきだろうか。

2009年10月に経済産業省が示した「個人情報の保護に関する法律についての経済産業分野を対象とするガイドライン」によれば、「事業者自らが、その個人情報データベース等を事業の用に供するに当たり、新たに個人情報を加えることで特定の個人を増やしたり、他の個人情報を付加したり」することがを「編集・加工」に該当するとされる。つまり、あらたに個人情報を加えてしまうと規制対象となってしまうのである。この理屈で言えば、明示されてはいないが「削除」することも考えようによっては「編集・加工」にあたる。つまり、保有する「電話帳」が個人情報保護法の規制対象ではないと一貫して主張するためには、変更や削除の要請には一切応じない方がよいということになる。

改正法では「生存する個人に関する他の情報を加えることなくその本来の用途に供しているものであること」と要件が少し変えられている。削除はよいが、追加は駄目だということだろう。「その本来の用途に供している」というのは、これまた微妙な表現だ。電話帳は電話番号だけでなく、個人の住所を調べるためにも使われるものだと思うが、それをより強力にして、電話番号からの逆引きまで出来るようにしたものを、あくまで「本来の用途」をより強力にしたものと考えるか、「本来の用途」から逸脱したものと考えるのかは人次第かも知れない。だた、後者のような考え方を取るのなら、情報技術をより発展させて、便利さを追求することを、違法だと言ってしまわなければならなくなってしまうだろう。

もう1つの抜け穴が報道についての例外規定だ。法律には「不特定かつ多数の者に対して客観的事実を事実として知らせること」を報道として定義しており、報道を事業として行っているのであれば規制の対象外だという定めがある。これを条文通りに解釈するのであれば、電話帳に掲載されている情報という客観的事実をそのまま不特定多数に知らせる行為は「報道」に他ならず、規制の対象外ということになる。

このように論破されるため、高木浩光氏もぐうの音も出なかったわけである。

とは言え、当初、ネットの電話帳に対しては「個人情報保護法違反だ」というクレームが殺到した。「違法だ」「犯罪だ」というクレームが来る度に、筆者は「では、どの法律の何条に違反するのか」と返したが、答えられる人はいなかった。こうして、何の法律にも違反していないことが明らかになると、クレームを行う人の主張は「法律の趣旨に反している」「法律ではなくモラルの問題」「オレオレ詐欺やストーカー等の犯罪にしか使えない」「こんな物は役に立たない」と変遷した。これは、ストリートビューが登場した時に、ストリートビューに対してされた批判に似ている。

新しく登場したサービスに対して「モラル」など定まってはいないので、モラルの問題については個人の主観で何とでも言えることである。また、犯罪者だってインターネットを使えるのだから、ネット上のあらゆるサービスについて「犯罪に使える」と言いがかりを付けることは簡単だ。また、役に立つか立たないかと言う問題と、そのサービスの存在の是非は別の問題なのだが、前述のとおりネットの電話帳は役に立たないどころか、様々な用途に非常に活用されているのが実情だ。現在のネットの電話帳のアクセス数は月に400万件以上だ。何の役にも立たないウェブサイトに、これほどの人がアクセスするだろうか。

「著作権」や「契約」といったことを持ち出して難癖をつけてくる者も現れた。しかし、著作権については前述の通り問題がないということが通説であるし、そもそもNTTと筆者の間の問題なので、第三者が干渉してくる筋合いのものではない。「契約」というのは、具体的には電子化されたデータについて、利用に当たって条件が付けられているのが一般的ではないかということだ。しかし、筆者は電話帳データを電子化したどの企業とも何の契約も結んでいない。

過去には、電子化されたデータの利用に関して著作権ではなく「民法上の公序良俗違反」を理由に、データの流用について賠償責任を認めた判例がある。その論点でいけば、NTTの電話帳を無断で電子化した業者の行為も公序良俗違反とされかねないということになるだろう。

――さて、今のところ、ネットの電話帳がことさら犯罪に利用されたとして問題になったことは一度もない。しかし、これは文字通りネットの電話帳が犯罪に利用されたかどうかという問題ではなくて、グーグルストリートビューの是非について説明した通り、どこに非難の矛先を向けるかという問題だと筆者は考えている。

例えば、大手通販サイトのアマゾンが、殺人に使う道具を揃えるために使われたとしても、アマゾンが非難されることはまずない。

かつてはインターネット上のいわゆる「出会い系サイト」が売春や集団自殺、あるいは犯罪の共謀に使われたら、あたかも出会い系サイトが犯罪の巣窟のように言われてメディアから叩かれ、「あらゆる法令を駆使して」警察から事実上取り締まりを受けていた時期があった。しかし、舶来物であるフェイスブックやツイッター等が普及し、それらが「SNS」と呼ばれるようになってからは、SNS上のでのトラブルが引き金で殺人事件が起こっても、SNSが非難されることはなくなった。それともなって「出会い系サイト」というのも死語になった感がある。

犯罪ではないが、ネットの電話帳がある意味悪用されたとして問題になったことはあった。2013年6月28日の朝日新聞は「本紙投稿者に嫌がらせ ネットに無断で住所・電話番号」という見出しで、朝日新聞の投書欄「声」の投稿者に嫌がらせがあったことを報じている。新聞の投書欄には、投稿者の都道府県と実名が掲載されているので、それをインターネット上の電話帳で調べて、住所や電話番号を「2ちゃんねる」で晒したり、いたずら電話をしたりするケースがあったとういうことなのだ。

しかし、新聞は当時「住所でポン!」という名前だったネットの電話帳を名指しすることはせず、あくまで問題は投稿者に嫌がらせをする者という論調だった。ネットでもネットの電話帳に対する非難というのは盛り上がらず、むしろ「「声」欄の投稿者は実在したんだ!」「未だに実名にこだわる新聞に問題はないのか」といった方に感心が向いた。

結局、この話はこれ以上広がらず。「声」欄は相変わらず実名投稿であるし、当時「2ちゃんねる」で晒された投稿者の多くも新しい電話帳に引き続き掲載されたままだ。新聞の投書欄の投稿者に嫌がらせをしたところで何にもならないので、嫌がらせをしていた人も飽きてしまったのだろう。

また、嫌がらせをするのではなくて、新聞の投書欄に気になった意見があったら、投稿者に電話や手紙で自分の意見を伝えたり、相手の考えを聞くことは一概に悪いこととは言えない。民主主義なのだから、節度を持ってやるのなら、むしろ推奨されることだろう。物事の悪い面ばかり見ていれば悪にしか見えないが、人が交流するために相手の住所、連絡先を知ることは世の中には欠かせないことだ。

個人情報クレーマーとモンスター評論家

住所でポン! の一件で筆者が実感したのは、個人情報保護に関連してクレームを付けるのはごく一部の人々だということだ。ツイッターで万単位でツイートされたと言っても、殆どは「リツイート」である。自分から何か言っているのは、高木浩光氏のその取り巻きとその他何人かの、合わせて数十人程度だった。個人情報保護という業界は、非常に狭い世界なのである。

筆者は仕事柄IT業界の客先を回ることがあるが、個人情報にからむトラブルの話を聞けば、決まって高木浩光氏の名前が出てきた。この手の問題で名前が挙がるのは、いつも代わり映えのしないメンバーだ。

ところで、2014年8月20日に広島市で発生した土砂災害に関連して、同年9月2日の『週間ポスト』に「土砂災害「行方不明者氏名公表」で広島市が恐れた「個人情報クレーマー」」という記事が掲載された。

この記事のあらましはこうだ。広島市では土砂災害における行方不明者の公表にあたって、市長の判断が必要だったという。しかし、災害時の安否確認に行方不明者の氏名は必要な情報であり、法律上も災害対応のために必要であれば個人情報の公表は何も問題がない。それなのに、わざわざ市長が判断することになった背景には、クレーマーの存在があるということなのだ。例えば「公開された名前をネットで検索して金持ちだとわかったら、空き家になった家から財産を盗もうと考える輩が出てくる!」と主張する者がおり、「近年は特に被害を受ける当事者ではない第三者が、仮定を重ねて難癖をつける事例が少なくない」というのである。

この記事は非常に秀逸なものであったので、筆者は個人情報保護に関連して、被害を受ける当事者ではないのに仮定を重ねて難癖をつける人々を「個人情報クレーマー」と呼ぶことにした。「特に被害を受ける当事者ではない第三者が、仮定を重ねて難癖をつける」というフレーズは、個人情報クレーマの本質を見事に突いている。

個人情報クレーマーになり得るものとしては、テレビや新聞等のメディア、弁護士がある。これらは非常に分かりやすい。何ら実害がなくとも、形式的に法律違反であればそれは「事件」として、金になるからだ。

しかし、よりやっかいなのは、クレームを付けること自体に快感を覚えている人々、あるいは誰の得にならなくとも形式的に法律を守らせることが正義であるという信念を持っている、ある種のサイコパスである。

「モンスター評論家」と呼ばれる人々がいる。個人情報保護の専門家を自称し、やがて周囲にそう認知されている人々のことである。個人情報保護制度が難解であり、何とでも解釈でき、しかも判例があまり積み上げられていないので、弁護士ですら「法律違反だ」というクレームには反論しづらい。少しの知識があれば、法律家でも簡単に言いくるめることができる。そのため、個人情報クレーマーは、際限なく増長するのである。

マイナンバーより強力な「電話番号」

改正個人情報保護法制定の議論は、まさにネットの電話帳が問題になっている最中かその後に行われた。ネットの電話帳は違法、犯罪と勘違いした個人情報クレーマーが各地の消費者センターにクレームを言っていたので、改正個人情報保護法制定の議論に加わっていた人々の多くはネットの電話帳のことを知っていたであろう。

それでは、改正個人情報保護法ではついにネットの電話帳が規制対象となるのかと思ったら、そうではないことは前述のとおりだ。

ところで、改正個人情報保護法制定の過程では奇妙な議論があった。電話番号は、個人情報に該当するのかということだ。

筆者がとある板金工場に自動車の修理を頼んだ時、電話で予約して訪問したら、すぐに住所と氏名が書かれた見積書を出されたことがあった。しかし、その板金工場を訪れるのは始めてで、名前と車種を告げたのみで他のことは何も言っていない。とすると、ナンバーディスプレイで表示された電話番号と電話帳を利用したのだろう。実際、かかってきた電話番号が電話帳にあれば自動的に表示してくれる機器が市販されている。何とも便利なことである。同じようなことは、タクシー会社もよくやっている。筆者の地元のタクシー会社では、電話で配車予約をすれば、電話帳を使って住所を特定するか、あるいは過去に利用したことがあればそこから顧客を特定してくれるので、非常にスムーズだ。

このように、電話帳・電話番号は今でも重要な意味を持っている。間違いなく電話番号は個人と結び付けられて利用されている。厳密には固定電話の番号は個人というよりも世帯に結び付けられることが多いだろうが、個人に連絡を取る目的であればそれで十分だ。また、携帯電話の番号ほぼ全て個人に結び付けられていると考えて差し支えないだろう。

そのため、電話番号は個人を特定するためにキーとして利用されているのが実情だ。しかも、番号自体が連絡手段なので、番号の持ち主が変わったとしても、多くの場合は実際に電話してみれば確認できる。ほとんどの人は「はい○○です」と自分の名前を答えるはずだ。

2015年10月5日に施行された、いわゆるマイナンバー法では、「特定個人情報」としてマイナンバーの取り扱いが厳しく規制されている。厳しい規制がされているのは、マイナンバーが個人に結びつくものであるから、それによって個人のプライバシーが丸裸にされてしまうかのように、個人情報クレーマーが煽ったためだ。しかし、実際はどうだろう。誰かのマイナンバーが誰かに知られたからと言って、そこからどれだけのことが分かるだろう。

一方、電話番号からはマイナンバーよりもはるかに多くのことが分かってしまうのだ。日常生活において電話番号を登録するということは意外に多い。インターネット通販を利用する場合は、住所とともに電話番号も登録することが多いだろう。

ある個人情報クレーマーは「自分は直接店舗で買うので、関係ない」と言い張った。しかし、例えば銀行口座の開設、クリーニング店の利用、カラオケ、インターネットカフェ、ホテルの宿泊など、直接店舗を利用する場合でも個人情報を登録しなければいけない状況はありふれている。そう反論したら、個人情報クレーマーは憤怒して発狂してしまった。

日頃からこのような形で顧客情報を収集している民間企業があれば、電話番号をキーとして簡単に情報をリンクさせることができる。例えば、ある通販会社がレンタルDVD屋の顧客情報を手に入れたとする。その通販会社は、自身が保有する顧客情報にある電話番号を手がかりに、顧客が過去にどのようなDVDを借りたか特定することができるだろう。これは、マイナンバーではできない芸当だ。電話番号の方がよっぽど多くのプライバシー情報をリンクさせられるのである。

しかし、電話番号は個人ではなく世帯に結び付けられていることもあるし、法人の番号のこともあるから、それだけでは個人情報ではないというのが「通説」である。無論、こんなものは屁理屈に過ぎないだろう。確かにマイナンバーなら100%個人と結び付けられている。一方で電話番号は100%ではないにしても、世帯や所属法人は特定できるのだし、携帯電話なら99%個人のものだろう。100%が99%になったところで、些細な問題である。

電子メールアドレスについても似たような議論があり、これも全てが個人情報ではないとされている。電子メールアドレス自体が個人名のローマ字表記になっているような場合はさすがに個人情報だが、そうでなければ、法人のメールアドレスである可能性もあるので個人情報には当たらないという。しかし、最近はスパムメールを避けるために、メールアドレスをわざと単純な個人名でないものにしている人が多いだろう。すると、多くのメールアドレスは事実上は個人に結びついているにも関わらず、個人情報ではないということになってしまうのだ。

筆者が言うのも変だが、とかく個人情報保護については、欺瞞と屁理屈に満ちた論理がまかり通っている。

政府として、電話番号やメールアドレスが個人情報であると認めたくない背景は、やはりそれに関連する業界からの要請があるためだ。そして、なぜ業界からそのような要請があるかと言えば、やはり個人を特定するためのキーが商業的に高い価値を持っているからだろう。

無論、筆者は「業界」を応援したい。これは単なる皮肉ではなく、個人を特定することは経済活動の上で重要である点は筆者も大いに同意するからだ。愚かな個人情報クレーマーが「マイナンバー」に注目している影で、個人を特定する別の方法を着実に確保しておくことは、賢明なことだろう。

アンチ個人情報保護⑦ 電話番号のタブー」への14件のフィードバック

  1. アバターうましかの一つ覚え

    少なくとも自身はデリケートに感じている個人に関する事柄を自ら公開しておいて・公開を許可しておいて文句を言う人って。。。(-_-;)
    「お前の個人情報なんかクソほどの価値もないよ」っていうのがほとんどのような気がします

    返信
  2. アバター山田恵子

    ネットに掲載されて問題があると感じるから、問題提議しているんでしょう。
    何も問題を感じなかったらそもそも文句を言う人はいません。
    ネットに掲載されてから様々な業者から電話を受けるようになり迷惑だと感じるようになりました。

    返信
    1. アバター鳥取ループ 投稿作成者

      それが、どこに非難の矛先を向けるかという問題です。
      なぜ迷惑電話をかける業者は野放しなのでしょう。
      アメリカでは迷惑電話が規制されていますが、日本では規制しようという動きはないですね。

      返信
      1. アバターstopmakingupstory

        だからって他人の情報堂々と乗っけたままでいいんですか?
        あなのサイトでしょ?
        https://jpon.xyz
        https://minorusan.net
        全部このサイトに最後リンクして繋がってる。
        田舎の人の住所のっけて盗みや空き巣狙いかたっぱしからしてるんですか?
        まじサーバーごと消してください。

        返信
        1. アバター風吹けば名無し

          その理屈なら包丁やバールのようなもの、果ては自動車売ってるとこも会社ごと消さないといけないですね
          人を傷つけちゃうんですから

          返信
        2. アバター鳥取ループ 投稿作成者

          2000, 2007, 2012年のデータはCSVとして配布したので、誰でも同じようなサイトを作れます。

          返信
  3. アバター賛成派

    お歳暮やお返しなどで贈答品をネットにていろいろ買いますが、相手先の電話番号がわからないときに、住所でポンは非常にに便利です。

    返信
    1. アバターぐりぐり名無し

      相手→どこから電話番号と住所を知ったの?
      あなた→住所でポンから。
      相手→なんで私の住所が勝手に載ってるの?なにそれ怖い。勝手に送りつけるのやめてほしいわ(本音)

      返信
  4. アバター個人情報を漏らす感覚バカの集い

    相手→どこから電話番号と住所を知ったの?
    あなた→住所でポンから。
    相手→なんで私の住所が勝手に載ってるの?なにそれ怖い。勝手に送りつけるのやめてほしいわ(本音)

    返信
  5. アバター三重県民

    4段落目の7行目
    規制対象であると一貫して

    規制対象ではないと一貫して
    でしょうか

    返信
  6. アバター

    個人情報云々言ってる人ほど誰にも相手にされなくて寂しい人生を歩んでいるイメージがあるのですがw
    ぶっちゃけ誰もお前のことなんか気にも留めてねーよw

    この間、詐欺集団が捕まったという事で、警察が自宅に来たので何事かと思ったのですが、警察によると、家族の名前、住所、年齢、電話番号が、詐欺集団の持っていた名簿に載っていたらしいです。
    しかし、その家族の年齢を知ってる者は、知人でもほとんど居らず、もし、漏れるとすればポイントカード関係しか考えられない状況でした。

    まあ、実際個人情報なんてそんなもんですよ。

    返信

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